出産費用ってどれくらいかかるの?出産方法によって違う?

子供を出産しないと決める夫婦、または一人っ子を育てる夫婦には、精神的・身体的事情の他に、経済的事情があげられます。

出産し、子供を一人前になるまで育てるには、生活費だけでなく教育費もかかりますが、まずは出産費用がかかりますよね。

ここでは、出産費用について、帝王切開や自然分娩でどの程度異なるか、また産院によりどれくらいの違いが生じるのかをご説明します。

これから出産を考えている方は、少しでも節約に繋げるためにも参考にしてくださいね。

出産費用
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目次

産院による出産費用の違い

  • 個人病院
  • 個人病院の大きな特徴は、病院の方針が医院長の考え方により異なるため、大きな差があるということです。

    一概に個人病院だからいくらとは言えませんが、相場としては30~50万円が妥当であると考えておくと良いでしょう。

    産院によっては、産後のエステやお祝い御膳があったり、赤ちゃんのオムツや入院生活に必要な消耗品は無料などのサービスが充実、個室である等、設備が整っていることもあります。

    そのようなサービスや設備の差により、100万円近くかかる産院もあります。

  • 総合病院・大学病院
  • 総合病院の出産費用は35~45万円が相場です。

    大部屋である場合が多く、医師や看護師、助産師との密な関係を築くのは難しいかもしれません。

    また、入院に必要な物はすべて病院から購入するか、自分で用意しなければならない場合がほとんどです。

    最近は総合病院と言っても、サービスが個人病院並みに充実している病院もあり、その場合は費用もかさむ場合があると考えられます。

  • 助産院
  • 最も安いと言われているのが助産院で、費用の相場は30~40万円となります。

    助産院は万が一のための緊急対応が出来る設備が整っておらず、無事に出産できる場合のみおすすめできる産院であるがために安い!と思われがちですが、そればかりが費用に影響しているとは言い切れません。

    助産院での出産は、精神面でのサポートが非常に大きいのがメリットですし、産後のケアも満足いくものを受けられる場合が多くあります。

    心のケア重視で、医療行為ができない分、費用が安いのかもしれません。

    最近では入院中のサービスが病院並みに充実している助産院も増えており、費用が相場以上のところもあります。

出産方法による費用の違い

  • 自然分娩
  • 自然分娩は、どのような医療行為があろうとも病気とは見なされないため、健康保険適応外です。

    出産費用は全額自己負担になります。

    出産する産院により異なりますが、分娩だけにかかる費用は、だいたい40万前後になります。

  • 帝王切開
  • 帝王切開は入院期間が長くなる分と、出産費用そのものも約50~80万円と高額になります。

    しかし、自然分娩との大きな違いは、保険が適応されるため、自己負担額は少なくて済むのです。

    健康保険はもちろん、民間の保険に入っていれば、それだけ自己負担額が少なく、場合によっては自然分娩より安く済むこともあります。

    ただし、帝王切開の場合は産後に必要なケア用品などの消耗品が多くなるため、自然分娩とさほど変わらないと考えておいても良いでしょう。

  • 水中出産
  • 妊婦がリラックスしながら出産できるという出産方法で注目されている水中出産。

    陣痛が和らぐ、妊婦だけでなく赤ちゃんもリラックスしながら産まれてくるなどのメリットが大きくあげられますが、設備が整っている産院が少ないのがデメリットです。

    また、設備があっても維持費がかかり、出産費用が高くなる傾向にあります。

    自然分娩のの約40万円に、5~10万円がプラスされる金額が相場となります。

  • 無痛分娩
  • 麻酔薬を使い、陣痛の痛みを和らげながら出産する方法が無痛分娩です。

    点滴や硬膜外麻酔を使うため、自然分娩にその分の費用が追加されます。

    金額は医療機関により異なりますが、安くて1~2万円、高い場合は20万円ほどプラスになることもあります。

  • 催眠出産
  • 近年とても話題を集めている出産方法に、ヒプノバーシングと呼ばれる催眠出産があります。

    呼吸法やイメージ法で、心からリラックスした状態で出産するため筋肉も硬直せず、強い痛みを感じません。

    無痛分娩のように麻酔薬を使わないため、自然なお産ができることで人気を集めています。

    出産費用自体は自然分娩との差はありませんが、出産前に講習を受けることが必要であり、その費用が4~8万円ほどかかります。

まとめ

出産にかかる費用は、金額表記すると多額であるように感じますよね。

しかし、日本では出産育児一時金や高額医療費制度、傷病手当金などの公的補助制度があります。

自治体によっては、出産にかかわる妊婦健診の費用を助成してくれるところもあります。

したがって、選ぶ産院や出産方法によっては、自己負担額がほとんどかからない場合もあるのです。

それらの制度についても、あわせて調べてみてくださいね。







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